入院した。
昨日退院。
３／２０から４／１３まで、２５日間。
３／２０、体調があまりにも悪く、近所のクリニックに行ったら、
先生が「あーーー、緊急入院。近所のでかい病院探すから、即行って」
病院での検査の結果、甲状腺ホルモン異常とのこと。
着の身着のまま、何も持たずに救急救命センターでガンガン検査され、入院。
入院、って生まれて初めてだった。
何もかも新しい経験。
尿道にバルーン。
退院時、体重が１４kg落ちていた。
退院しても、大量の薬の服用が必要で、
脈拍に注意して生活しなければならない。
それにしても、
身内（実姉と義兄の夫婦）が、大きな精神的な支えになってくれた。
肉親というものは、有り難いものだ。
つくづくそう思った。
身内の愛情に勝るものは無い、本当に、そう思う。
（´･(ｪ)･｀）ｸﾏｰ
胃が痛いので、今朝から絶食中。
普段、食い過ぎ。
３日間ぐらい液体だけ摂る生活をすれば、身体も正常になると思う。
消化器をまともな状態に戻してから、
サボっていた柔軟とダンベルを再開する。
生活は、一旦ダレると、際限なく崩れる。
分かってはいるんだが、こころは折れるもの。
なんだかなあ。
私がWWFを信用しない理由。
以下、Wikiより批判部分を転載。
WWFのように巨大な組織と資金力をもつ団体は、硬直化した官僚的なヒエラルキーや、それによる無能さ・非効率さをしばしば批判されている。たとえば、WWFは貴重な生物多様性をもつボルネオ島の中心的なエリア（ハート・オブ・ボルネオ）での生態系保全プログラムを実施しており[41]、WWFの責任者はそのプログラムの成果を喧伝している。しかし現地の専門家はこれについて「現場での成果を何一つあげていないと思う」と述べており、森林の消失や野生サイの減少を止めることには役立っていない、という[42]。
シュピーゲル紙によれば、WWFは巨額の資金援助を受け、1970年代から継続してインドのトラの保護を続けている。しかしトラの減少は止まらず、当初の4,000頭から1,700頭まで激減した。それにもかかわらずWWFはインドでのトラ保護プログラムを「成功」と見なし、「WWFの努力がなければ今頃は絶滅していた可能性が高い」と述べている。またスマトラ島では、WWFは熱帯雨林保護の成果を強調しているものの、実際には「熱帯雨林保護区」が広がっただけで、その中の森林は減少している[e 18]。
野生生物の保護に成功していない一方で、保護区域内の住民は住居を奪われ、「自然保護難民」と化しているという。シュピーゲル紙によればアフリカだけで過去1,400万人の自然保護難民が発生したとされ、同紙は「新植民地主義」として批判している[e 18]。
WWFが公表する広告やレポートは、当該分野の専門家や一般市民等から、科学的信頼性については疑問を投げかけられることがある。
ドイツ人ジャーナリストであるヴィルフリート・ヒュースマンは2012年、世界各地での取材に基づき、WWFの暗部を告発する著書『WWF黒書―世界自然保護基金の知られざる闇』を出版した[48]。この本によれば、WWFはモンサントやコカコーラ、シェブロンなどの世界的な多国籍企業から巨額の資金援助を受けており、それらの大企業の利益のために、自然保護よりもむしろ自然破壊に関与しているという。大企業との癒着についてはこの『WWF黒書』以外にも、シュピーゲル紙などのメディアも批判している。すなわち、WWFは大企業に対して「莫大な寄付金と少量の譲歩」と引き換えに自然破壊の許可を与えており、「自然環境よりも企業を守っている」と言われる[e 18]。
また『WWF黒書』によれば、一般市民や企業からの寄付金の使途について、WWFは、その8%を管理費用に使い、他の多くの部分を活動費（project expenses）等に使用していると称している。しかしこの「活動費」の中には、有給スタッフの人件費が隠されている。実際には、WWFは5,000人もいる正規スタッフへの給与だけで寄付金の50%を食い尽くしており、特に幹部クラスの報酬は非常に高い。例えば米国では、WWFの最高幹部への年間報酬は、大統領の俸給40万ドルを上回る50万5000ドル（約6,000万円）にものぼる[e 24] [49]。
WWFは『WWF黒書』に対して発売差し止め訴訟を行ったが、結局差し止めはできず、一部WWF側の主張に応じた修正を経た上で、ドイツ語版の他、英語訳・日本語訳などが出版された[e 25][e 26][48]。
WWFはウェブ上に『WWF黒書』への反論を掲載しており[e 27][50]、その元となったドキュメンタリー番組には、事実の明らかな誤り、バランスを欠いた記述や誤訳があるという。たとえば大企業との癒着問題については、シェル、BP及びモンサント社からの支援は受けていない、としている。しかし他の大企業から資金援助を受けていることは認めており、そのようにして大企業と「協力」することにより、「世界の企業活動や経済、消費活動を変革」し、自然や環境を守ることができる、とWWFジャパンは主張している。なお、この反論の中で、WWFは「明確なルールとして、化石燃料を主なビジネスとしている企業からの寄付を受け付けていない」としているが、2016年現在、WWFジャパンの顧問には木村康・石油連盟会長や中村恒明・東京ガス環境部部長が名を連ねている[51]。また大阪ガスは1983年から継続して支援を行っていることでWWFジャパンから感謝状を授与されており [52][53]、上記の「明確なルール」とは矛盾する（シュピーゲル紙によれば、「自分の作った基準を自分で破ること」はWWFの常套手段であり、そのような基準のいい加減さによって、WWFは産業界から巨額の資金援助を引き出しているという[e 28]）。
また『WWF黒書』で示された上述の資金の使途とスタッフへの高額報酬問題については、WWF側からの反論は見られない。
WWFが認証制度の立ち上げに関与する場合、WWFと利害関係を持つ特定の企業に有利に制度設計が行われているのではないかと疑いが持たれているケースが幾つかあり、その独善的な振る舞いを指摘する声がある。独立性や公平性などの点でも複数のNGO団体などから疑問が呈されている。
引用ここまで。
テロといっても、９１１のような大掛かりなものは希少だ。
今の日本で用心すべき事項を、自分の覚えとして書いておきたい。
【予想される事態】
水源へのケミカル、BC兵器の投入
送電設備の破壊
※追記
原子力発電設備への攻撃、制圧
放送局送信アンテナ破壊
警察無線、自衛隊無線のジャミング
警察車両の破壊
自衛隊車両の破壊
警察内部の破壊活動
自衛隊内部の破壊活動
公共交通機関の寸断
・シグナル、案内標識のダウン
・電車線路妨害、破壊
・主要道路の分断（障害物、破壊）
・主な橋梁の破壊
暴動
・特定組織による民衆の暴動誘導
・放火
・リストに沿った殺人
・無差別の一般市民殺害
・救急、消防車の破壊
流言飛語
・制圧したTV各局より似非情報を広報する。
・ex.ｘｘ国軍によって、政府が降伏した。
・ex.東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、沖縄が制圧された。
・ex.USが侵略国掃討の為、爆撃を行う。
まず自衛隊基地が狙われる。
USの基地だが、ここがデリケートなところだが、
USの基地を攻撃すると、US自体が自国への攻撃と受け止める為、
米軍基地は動きを取れなくしても、直接の攻撃は無いかと思われる。
反撃しない警察、自衛隊などは、格好の標的、エサだ。
市民が生き残るには、
◎情報の真偽を、常識で判断する事。
◎余計な行動は一切しないこと。
◎マスコミ（特にNHKの情報）は、一切信用しないこと。
以上
